2011年4月18日月曜日

知らないってのは恐ろしい④ –スパムメールの対応編-

前回、大量にメールを送信する際には、スパム(迷惑)メールと認識されて、ISP(インターネットサービスプロバイダ)のブラックリストに載せられないよう注意する必要があることをお話ししました。今回はスパムメールを受け取る側の話です。

そもそもスパムメールとは何でしょうか? 前回取り上げたE-FlyerやEmail Blastなどと呼ばれるダイレクトメール(DM)のようなチラシをEメールで送信したものや、雑誌のようなコンテンツを定期的にメール送信するメールマガジン(メルマガ)などがそれに当ります。ただし、それらのメールの受信を、予め承諾(オプトイン)していたのであれば、スパムメールとは呼びません。スパムメールとは、未承諾なのに勝手に送りつけて来るメールを指します。そして、その量がとにかく半端ではなくなってきています。

皆さんは毎日、どのくらいのスパムメールを受け取っていますか? 特にビジネス用途のメールアドレスの場合、取引先との重要なメールが大量のスパムメールの中に紛れてしまうため、受信したメールがスパムなのかどうかの仕分けが、煩わしいながらも欠かせない日常の作業になっていることでしょう。


スパムメールの弊害は年間3億円!


しばらく前の統計ですが、1000人規模の企業では、スパムメールにより年間3億円以上の売上損失が出ているという調査結果がありました。その調査によると、1日平均で従業員1人当たりおよそ3分間がスパムメールの処理に費やされており、年間250日勤務する場合は、年間で計約13時間となります。そして1人1時間当たり約2万5000円(平均年商÷平均従業員数÷年間労働時間)の売り上げがあると仮定すれば、年間13時間は、計3億円もの損失に相当するという計算です。

もちろん、社員の作業時間が必ず全て売り上げに直結するわけではありませんし、ビジネスの種類によっても随分と計算結果は違ってくるとは思いますが、1日平均3分の作業時間というのはうなずけます。もしかすると、もっと時間を費やしている場合もあるのではないでしょうか?

売り上げではなく、人件費というコストだけで考えた場合でも、仮に時給15ドルの従業員が、1日平均3分間のスパム処理作業をしていれば、年間で約13時間、195ドルの給与に相当します。これが10人の会社なら2000ドル、20人なら4000ドル近くになります。ぜひ皆さんも、ご自分のケースに当てはめて計算してみてください。意外にコストが掛かっているのではないでしょうか?


スパム拒否のはずが、やぶへびに


スパムメールの処理作業をできるだけ短縮するために、いくつかの方法が考えられます。まず1つは、スパムメールだと思ったら、地道に一つずつメールソフトに登録したり、ISPへ報告するという方法です。この場合、同じ送信元から再び送られてくれば、少なくともスパムメールとして自動的に仕分けできるため、通常のメールとは別に管理ができます。

ただ、ここで絶対に気をつけなければならないことがあります。よくメールの終わりに「もしも今後このメールを受け取りたくない場合は、こちらをクリック(または返信)して下さい」というような指示が書いてあります。本当にそういう主旨の場合もあるのですが、スパムを送った先のメールアドレスが生きている(有効である)か確認するための罠であることも多いので、注意してください。

過去に自らメール受信を承諾し、今後はもうそのメールが不要になった場合なら、上記のような指示に従って意思表示してよいのですが、未承諾なのにいきなりメールを送りつけてくる全く知らない送信元であれば、あなたのメールアドレスの有効性を確認するために利用している可能性があります。まんまとひっかかり、うかつに返信などしようものなら、スパムメールが届かなくなるどころか、次の日から倍増することでしょう。

世の中には、様々な手法でメールアドレスを収集しメーリングリストとして転売するビジネスを行う悪徳業者がたくさんいるので、充分に気をつけてください。

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